Terra(LUNA)の歴史や特徴、過去の暴落について詳しく解説【リアルタイムチャート】

Terra(LUNA)は世界各国の法定通貨に対するステーブルコインの発行を目的とした、韓国初のプロジェクトです。Terra(LUNA)の歴史や特徴、過去の暴落について説明いたします。

【LUNA/USD】リアルタイムチャート

Terra(LUNA)は世界各国の法定通貨に対するステーブルコインの発行を目的とした、韓国初のプロジェクトです。

今回はTerraとは何か、Terraの歴史、Terraの特徴、又、USTのドルペッグが外れてしまった際の大暴落について詳しく解説します。

みお
みお

2022年5月のTerra(LUNA)の暴落では、つられて他の仮想通貨銘柄も急落したので、投資家に与えたショックは大きかったですよね

タクミ
タクミ

その通りで、ショッキングな相場とはなりましたが、反対に、買い場と考えて追加投資を行った人もいますね。ただ、仮想通貨初心者の人は、こういうときは焦らずに、相場が落ち着くのを待つのがおすすめです。

Terra(LUNA)とは?

Terra(LUNA)とはブロックチェーン上で法定通貨と価格が連動する仮想通貨「ステーブルコイン」を発行し、グローバルに決済システムを提供している決済プラットフォームです

Terraは2018年、TerraformLabs社のDo Kwon氏とDaniel Shim氏が設立しました。

Terraform Labs社は2018年に設立された韓国に本社を置く企業で、世界最大級の仮想通貨取引所「Binance」や「Polychain」などもTerraform Labs社に出資しています。

Terraのコンセンサスの仕組みはDpoS(Delegated Proof of Stake)を採用しています。

TerraはEコマースのアジア市場で人気があり、韓国では多くのユーザーを抱えています。

Terraが発行するステーブルコインが発行されればされるほど、Terraのガバナンストークン「LUNA」がバーン(焼却)される仕組みです。

TerraはLUNAというガバナンストークンを活用し、市場での供給量を調整して、安定性の高いステーブルコインを発行することを実現しています。

Terraは価格が安定した仮想通貨を市場に供給して実現性を高めることで、Eコマースなどの一般的な決済用途で活用できるようにすることを目標にしています。

Terraは2022年5月、USTディペッグ騒動により、Terra Classic(LUNAC)にアップグレードされました。

また、TerraはUSTディペッグ騒動からの復活を目指し、2022年5月27日より新ブロックチェーンの「テラ2.0」を実装することを決定し、実行されました。

従来のTerra自体の価値はほとんどなくなっており、今後はTerraの保有者に対して新しいトークンを順次、再発行していく予定です。

Terraform Labs社は2022年5月14日、Terraエコシステム存続についての復興プランを公表しました。

共同創業者のDo Kwon氏は存続の危機に瀕しているTerraエコシステムとコミュニティについて存続する価値があるとして、新しいトークンの配布案を提案しています。

2022年9月現在、Terraは日本国内の仮想通貨取引所に上場していないため、Terraを購入するためには日本国内と海外の両方で仮想通貨取引所にアカウントをつくる必要があります。コインチェックなどは、海外送金も簡単なので、初心者にはおすすめできますね。

コインチェック

まず日本の仮想通貨取引所でTerraと交換できる仮想通貨を購入し、海外の仮想通貨取引所に送金したのち、Terraと仮想通貨を交換します。

USTディペッグ騒動

2022年5月8日、USTは瞬間的に0.972ドルまでディペッグしました。

ペッグされていない仮想通貨は市場のリスク認識やその他の要因によって、変動が激しくなることで知られています。

ペッグされた仮想通貨の価値は金や特定の国の通貨など、他の交換媒体の価値と結びついています。

世界の基軸通貨はアメリカドルのため、ほとんどのペッグ型仮想通貨はアメリカドルがベースです。

LFGはペッグを守るためにBTCを売り始め、BTCの価格に下落圧力がかかりました。

LFGはTerraのBTC埋蔵量の公式管理者です。

さらにUSTが集中型取引所に投棄されてしまったために、USTは0.6ドルまで下落しました。

USTは何十億もの資金が流出したことでさらに急落し、5月11日には0.25ドルで取引されています。

LFGのペッグ制復活の試みは報われることなく、LUNAは償還のためにハイパーインフレに陥り、USTの信頼は地に落ちました。

LUNAの時価総額は急速に減少し、膨大なUSTの残高は不良債権化してしまい、最後の砦といわれたLFGは事実上、風前の灯となりました。

LFGはUSTのペッグを維持しようとする試みが失敗し、数百万ドル相当を払い出したことを声明で発表しました。

安定していると思われていたUSTの価値が1ドルから20セント以下まで下がったことで、Terraのエコシステムは崩壊したといえます。

ここからわかる教訓は、ステーブルコインは本質的に脆弱なところがあり、金融工学やアルゴリズム、市場インセンティブを用いて価格を固定化しようとしても、安定させることは容易ではないということです。ステーブルコインを購入する場合には、担保があるコインの方が安全性が高いので、そういったものをおすすめしております。

Terra(LUNA)の歴史

Terraはこれまでどのような歴史をたどってきたのか、詳しく解説します。

価格上昇

Terraは2021年前半まで大きな値動きが特にありませんでした。

しかし8月後半から年末にかけて価格が大きく上昇しました。

2021年9月には新しいプロジェクト「ProjectDawn」をローンチしたことと、世界最大級の仮想通貨取引所「Binance」などに上場したことで、Terraの価格は大きく伸びました。

同年12月には過去最高値となる100ドルを更新しています。

その後、仮想通貨全体が下落相場に突入したことにより、Terraもその影響を受けて価格を大きく落としています。

このときDeFiトークンに対する市場の不安の影響もあったといわれています。

上場廃止

Terraは2022年5月に99%以上も下落し、5月12日に仮想通貨取引所「Binance」で事実上の上場廃止となりました。まさに仮想通貨市場に激震が走る大暴落だったと言えます。この大暴落は、LUNAショックと呼ばれたりもしていますね。

その前日には大手仮想通貨取引所「Huobi」でも上場廃止となっています。

BinanceCEOのChangpeng Zhao氏はTwitterで「Terraプロトコルの設計に欠陥があったため、一部ユーザーのリスク回避のために取引を停止した」と発表しています。

しかし翌日13日の日本時間23時、Terraブロックチェーンの改善がみられたとして、Terra取引や入出金の再開をツイートしました。

Terraは2022年5月に発表された新しいブロックチェーンへの対応により、今後は従来のTerraからTerra Classicで発行される新トークンの取り扱いがスタートしました。一度失った信用をどこまで取り戻せるかがポイントになるでしょう。

本日のTerra(LUNA)の時価総額や価格、市場占有率【2022年9月24日時点】

Terraの最新の時価総額や価格の情報は以下となります。

仮想通貨(暗号資産)名称 Terra
単位(ティッカーシンボル) LUNA
価格(2022年9月24日時点 以下項目も同じ) 310.38円(2.549057ドル)
時価総額 39,566,207,008円
時価総額占有率(仮想通貨の総時価総額に占めるLUNAの割合) 0.0353%
時価総額ランキング 99位
上場以来の最高価額(ATH) 19.54ドル
市場流通量(循環している供給量) 127,475,475LUNA
2022年9月24日現在

Terra(LUNA)の特徴は?詳しく解説

Terraにはどのような特徴があるのか、詳しく解説します。

ステーブルコイン

Terraはアメリカドルなどに連動するステーブルコインを発行しています。

Terraはアメリカドルや韓国のウォンなど、世界各国の法定通貨に連動するステーブルコイン発行を目的としたプロジェクトです。

TerraはステーブルコインのUSTをビットコインやイーサリアムなどの複数の仮想通貨ブロックチェーンに移動できるプロトコル「Dropship」をリリースしています。

USTをイーサリアムとSolanaのブロックチェーンに移行できるようにすることで、DeFiやDEXでUSTが使えるようにすることを目標にしています。

USTがDeFiやDEXで活用できれば、Terraの利用シーンはより広がっていくことでしょう。

なお、人気と時価総額が高いステーブルコインには、他にもCircle社のUSDCやTether社のUSDTなどがあります。

分散型プロジェクト

Terraはステーブルコインとしてはめずらしい、分散型のプロジェクトです。

ステーブルコインはTerraが発行しているUSTだけでなく、さまざまな種類の銘柄があります。

それらのステーブルコインのなかでも、市場に多く流通しているUSDTやUSDC、BUSDなどの銘柄はひとつの企業が発行しているため、中央集権的なところがあります。

しかしTerraが発行するUSTに関しては分散型のステーブルコインであるため、中央集権的なステーブルコインのデメリットである、急な通貨発行停止などを回避することができます。

ステーキング

TerraはAnchor Protocolというステーキングサービスが利用でき、高いAPIを提供しています。

ステーブルコインは値動きが少なく、ステーキングを利用することにより、ユーザーは預け入れるだけで高い金利収入を得ることが可能です

この特徴でTerraは多くの投資家から大きな注目を集めるプロトコルとなっています。

Terraは透明性が高く、スピードが速くコストが低い決済の提供を目標にしています。

Terraが独自のアルゴリズムを活用し、ステーブルコインを発行することで、価格が安定した仮想通貨を市場で使うことができます。

Terraはグローバルな決済システムとして期待されているプロトコルなのです。

ガバナンストークン

LUNAはTerraプロジェクトで使われるガバナンストークンで、通貨の安定性確保、プロジェクトの方向性を決める場面などにも使われます。

ステーキングを利用し、LUNAを預け入れて報酬を得ることもできます。

また、ユーザーはLUNAの保有数に応じてプロジェクトの投票権が得られるのも大きな特徴です。

LUNAの保有数が大きいほど投票数が多くなり、Terraプロジェクトの方向性決定への権限が強くなります。

Terra(LUNA)のまとめ

ここまでTerraとは何か、Terraの歴史、Terraの特徴について詳しく解説してきました。

Terra上では新しいプロジェクトの開発やサービスが提供されています。

Terraでは仮想通貨のレンディングをおこなえる「Anchor Protocol」などのさまざまなDeFiサービスが提供されています。

Anchor Protocolのリリースは2021年3月ですが、その際にはTerraの価格が一時的に上昇していますので、今後も新しいサービスが開発されれば、価格に影響を与えることでしょう。

Terraの価格上昇のポイントとなるのは、LUNAやステーブルコインへの需要の高まりです。

LUNAやステーブルコインの需要上昇はTerraの実用化や市場への供給量の増減に関係してくるからです。

Terraの価格が上昇するためには、USTディペッグ騒動からの復活が重要になってきます。

2022年5月のLUNA大量売却のときにUSTがアメリカドルとのペッグが外れたことは、Terraだけの問題ではなく、仮想通貨市場全体に大きな不安を残すかたちとなりました。

Terraは復活のために復興システムの投票でTerra2.0の実装を決めたものの、安全性への不安は完全には払拭されておらず、これから運営側がどうようにアピールしていくかが重要になることでしょう。

Terraのサービスが実用化されていくかどうかも、Terraが将来的に利用できるシーンや用途が増えて価格が上昇するためのポイントになります。

実際の例として、韓国ウォンのステーブルコイン「TerraKRW」は、韓国のChaiというEウォレットを通して、韓国のEコマースで利用されています。

Terraが日本国内か海外かに関わらず、新たに仮想通貨取引所に上場すれば、LUNAを購入する利便性は高まりますので、LUNAの需要に対してスムーズに供給するきっかけになります。

Terraは企業からの期待も高く、ベンチャーキャピタルの「Binance Lab」や「Huobi Capital」、「OKEx」などから出資を受けています。

世界でも名が知れ渡っているような大きな企業から出資を受けているということは、Terraの将来性に対して大きく期待されているという表れです。

今後はさらなる出資を受ける可能性は十分で、出資金をベースとして新たなサービスなどへの開発着手で、Terraの利便性はさらに高まっていくことでしょう。

しかし、今後もし日本の仮想通貨取引所に上場することがあれば、Terraがもつ特徴への期待から、日本国内でも注目度が増し、価格にも少なからず影響することでしょう。

USTディペッグ騒動により、一時は信頼を大きく失ったTerraですが、復活に向けて着々と準備が進められています。

企業からの期待も大きく、復活する可能性は十分であるといえるでしょう。Terraについては今が一番、情報を追うのがおもしろい時期だともいえます。

Terraの特徴を把握し、今からしっかり情報を集めておくことで、チャンスをものにできる可能性が高まります。

ぜひTerraの今後に注目しておいてください。

なお、Terraを購入する場合には、国内取引所で口座作成をして、そこからBTCなどの形で海外送金して、海外口座で購入する必要があります。国内の取引所には、各々に特徴があるのですが、おすすめの取引所は以下の記事でご確認ください。

この記事を書いた人
たくみ

20代で2年間の無職を経験しましたが、30歳を過ぎて一念発起、起業しました。多くの方々に恵まれ、結果的に正社員30人の安定経営企業となりました。
2016年からは仮想通貨の研究や分析を始めております。将来における仮想通貨の更なる普及が予測される中、一人でも多くの人に「仮想通貨は怪しいものではないこと」、「送金手段として最適であること」を知って欲しいと考えております。

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