ステラルーメン(XLM)は個人間の送金取引をスムーズにおこなうために開発された仮想通貨です。
過去には価格の急上昇で話題になったことが何度もあります。材料が出た場合に突如としてかなり急激に価格が上がることもあります。
この記事ではステラルーメンとは何か、どのような歴史をたどってきたか、ステラルーメンの特徴は何か、又、将来性と今後の価格の予想・見通しを詳しく解説します。
ステラルーメンとは?
ビットコインやイーサリアムに代表される一般的な仮想通貨は分散型が多いのですが、ステラルーメンは一般的な仮想通貨と違い、「ステラ財団」という管理主体が存在する、中央集権的な仮想通貨です。
ステラ財団は世界中の人たちがグローバルに金融サービスが利用できるよう、仕組みを構築していくことを目指しています。ステラルーメンには決済の実用性が期待されています。
ステラルーメンは、コインチェック、DMMビットコイン、GMOコイン、ビットフライヤーなどの取引所で取り扱いがあります。ステラルーメンを買うのであれば、国内大手で証券会社をグループ内に持っているためにセキュリティ面で安心のコインチェックの口座開設を行ってから購入するのがおすすめです。取り扱い銘柄が多く、NFTマーケットプレイスもあるので、仮想通貨(暗号資産)やNFTの初心者の人は、まずコインチェックの口座はあった方が良いと思います。
本日のステラルーメン(XLM)の時価総額や価格、市場占有率【2023年2月28日時点】ステラルーメンの最新の時価総額や価格、市場流通量などの情報は以下となります。
仮想通貨(暗号資産)名称 | Stellar |
---|---|
単位(ティッカーシンボル) | XLM |
価格(2023年2月28日時点 以下項目も同じ) | 10.68280118円(0.087734ドル) |
時価総額 | 282,268,958,159円 |
時価総額占有率(仮想通貨の総時価総額に占めるXLMの割合) | 0.2179% |
時価総額ランキング | 30位 |
上場以来の最高価額(ATH) | 0.875USドル |
市場流通量(循環している供給量) | 26,422,747,492XLM |
XLMのHP | オフィシャルHP |
XLMの公式Twitter |
ステラルーメンの歴史
ステラルーメンのこれまでの主なできごとについて、詳しく解説します。
ブラジルで初上場
ステラルーメンは2014年8月、南米で初めて作られた仮想通貨取引所で初上場しました。
その仮想通貨取引所がある国がブラジルです。
初上場時の価格は1XML(XMLはステラルーメンの通貨単位)あたり約0.003ドルでした。
ステラルーメンは初上場の後、2018年までの4年間、目立った値動きはほとんどありませんでした。
IBMが国際送金に採用
2018年9月、アメリカの大手コンピュータ関連企業『IBM』がブロックチェーン「ステラ」を国際送金システムに採用することを発表しました。
世界中で抜群の知名度を誇るIBMの発表でステラルーメンに対する注目度が一気に高まり、ステラルーメンの相場が一時、上場時の約290倍となる、1XMLあたり0.87ドル台まで急騰しました。
しかしその後は急落し、落ち着きを取り戻したステラルーメンの相場はしばらく下降することになります。
ステラ財団に新CEO
2019年5月、ステラ財団の新CEO(CEOは「Chief Executive Officer」の略で「最高経営責任者」のこと)に『ダネル・ディクソン』氏が就任しました。
ダネル・ディクソン氏はウェブブラウザのFirefoxを提供していることで有名な『Mozilla』の元COO(COOは「Chief Operating Officer」の略で「最高執行責任者」のこと)です。
ダネル・ディクソン氏はアメリカでは「ネット中立性」の支持者として知られています。
ネット中立性はネット接続事業者がコンテンツ次第で通信速度を遅くする、追加料金をとって通信速度を速めるといったことを禁じています。
ダネル・ディクソン氏はMozillaでの長いビジネス経験があり、オープン・インターネットや暗号化、プライバシーなどの政策についての知見が、ステラ財団に欠かせないとして、ステラ創業者のジェド・マケーレブ氏が招聘しました。
ダネル・ディクソン氏の手腕への期待感から、ステラルーメンは一時急騰しました。
バーンを実施
2019年11月、ステラルーメンはバーン(焼却)を実施しました。
バーンとは仮想通貨の運営者が、保有している仮想通貨の一部を永久に使えないようにすることです。
バーンの直訳は「焼却」ですが、仮想通貨は現実に紙幣が発行されているわけではないので、当然ながら燃やすことはできません。
仮想通貨でのバーンは、運営者が仮想通貨を使えなくするために、仮想通貨の供給を制限します。
ステラルーメンはバーン実施により、総量をもとの半数以下に減らしました。
供給量が減ったことでステラルーメンの価格は急騰し、一時は約25%も上昇しました。
バーン後、ステラルーメンの総量は500億XMLとなり、そのうち200億XMLは市場に流通、残りの300億XMLはステラ財団が保有することになっています。
ロードマップ
ステラ財団は2019年11月、ステラルーメンのロードマップを公開しました。
- ステラの安定性と使いやすさを改善する
- ステラの認知度と信頼性を高める
- 国際送金や証券化資産のための持続可能なユースケースを創出する
3つの施策をおこなうことで、ステラルーメンの利便性と認知度を高めて、ステラルーメンが広く利用される仮想通貨になることを目指すものです。
ロードマップの実行は、ステラルーメンの価格が上がる可能性を秘めています。
IMFの報告書
IMFは仮想通貨の普及を容認したことも大きな動きでした。
IMFとは「国際通貨基金」のことで、国際連合に属している専門機関です。国際金融や為替相場の安定化を目的として組織で、ほとんどの国が加盟している、世界の金融のトップ機関です。
IMFは2020年10月19日、仮想通貨に関する報告書を公表しました。「これからデジタル化が加速し、国際金融市場の流動性が高まり、将来的にドル基軸体制が崩れる可能性がある」というインパクトのある指摘をしたのです。
この報告書の内容は、官民によるいくつかのデジタル通貨圏の出現を示唆するものでした。市場はIMFが仮想通貨の普及を容認したとらえ、仮想通貨の高騰を招きました。
バイデン勝利
2020年11月、アメリカ大統領選挙で仮想通貨容認派の民主党バイデン氏が勝利しました。
バイデン氏がアメリカ大統領になったことで、現在のドル基軸社会がデジタル化に進んでいくであろうと市場はとらえられ、仮想通貨市場全体の高騰につながりました。
現在の価格状況
2021年には仮想通貨市場全体への資金流入が増加し、高騰もしました。その後はビットコインやイーサリアムなどの主要コインと共に調整期間となりました。
そして2022年12月の月初時点では、約0.089ドルとなっています。開発は順調に進んでいますし、今後の将来性には期待できるでしょう。
ステラルーメンの特徴は?詳しく解説
ステラルーメンは他の仮想通貨と比べて何が違い、どんな特徴があるか、詳しく解説します。トランザクションの速度やアセット発行をはじめとして、いくつものメリットをステラルーメン(XLM)は持っています。
中央集権的
ステラルーメンの発行元であるステラ財団が、発行済みのステラルーメンを管理しており、中央集権的であるのが特徴です。
ビットコインやイーサリアムなど、多くの仮想通貨には一元管理する企業や団体は存在していません。ブロックチェーンは世界中のマイナーから取引を承認されるかたちで稼働しています。
一方、ステラルーメンはステラ財団という全体を管理する主体が存在しています。
中央集権的のメリットは、意思決定までのプロセスが速いため、開発が進めやすいことです。
管理者のステラ財団の意思で運営方針が決まりますので、一般投資家の意見を聞く必要がありません。そのため、決定から実行までの時間がかからないのです。
ただし、中央集権的はやり方は管理者が一般投資家の利便性を優先しないため、独裁的になりやすいというデメリットもあります。
アセット
ステラ上ではアセットを発行することが可能です。
アセットとは資産や資源、財産といった意味を指し、新しい投資として期待が高まっています。 発行されたアセットはステラ上のネットワーク上でグローバルに移動することができるため、アメリカ大手企業『IBM』の「IBM World Wire」で国境をまたぐクロスボーダー決済(国際決済)に利用されることになっています。
ビルトインのマーケット
ステラのプラットフォーム上で、残高の他に売注文(bids)とasks(買注文)の保存ができます。注文はステラのネットワーク上で自動的に処理され、ほかにも分散型取引所で注文操作をすることも可能です。
ブリッジ通貨
ステラルーメンはブリッジ通貨としての機能を持っています。
ブリッジ通貨とは法定通貨同士の橋渡しとなる通貨のことです。
例えばドル円の場合、ドル→ステラルーメン→日本円と、法定通貨間のやり取りを仲介する役割があります。ステラルーメンがブリッジ通貨の役割を果たすことで、低コストな国際送金が実現できます。
従来の海外送金の場合、コルレス銀行と呼ばれる金融機関を利用しなければなりません。
「コルレス」とは「Corresupondent」の略で、「仲介」や「中継」、「経由」という意味です。
コルレス銀行を利用することにより、高い手数料をとられるばかりか、着金まで長い時間がかかってしまいます。
例えば、日本からアメリカに海外送金する場合、日本の銀行→コルレス銀行A→コルレス銀行B→アメリカの銀行と、コルレス銀行を2つ、多くて3つ経由してようやく送金完了となります。
コルレス銀行の手数料は1,000~3,000円かかるのが普通で、着金まで2~4営業日もかかってしまいます。
一方、ステラルーメンの送金は金融機関を仲介する必要がなく、安い手数料で送金が非常に速いです。手数料は0.4円、着金は5秒程度で完了します。ステラルーメンの普及が広がれば、従来の国際送金から取って代わることでしょう。
スピード決済
ステラルーメンは他の仮想通貨より決済が速いのも特徴です。
リップル社の調査によると、主な仮想通貨の決済スピードはビットコインが45分、イーサリアムが4.49分、リップルが3.3秒、ビットコインキャッシュが60分となっています。
ステラルーメンの決済スピードはわずか2~5秒です。
ステラルーメンと同じくらい速いのがリップルですが、リップルはステラルーメンと同じく、中央集権的なシステムがとられています。
リップルは取引の承認作業をリップル社の関係者に限定しているため、取引処理速度が速くなっています。ただし、リップルの取引処理にはノードの約8割の承認が必要です。
リップルのシステムと違い、ステラルーメンの送金速度が速い理由は、ブロックチェーン「ステラ」に独自のコンセンサスアルゴリズム「SCP(ステラコンセンサスプロトコル)が導入されているためです。
SCPは取引処理にノードの約3分の2の承認で済むため、リップルよりも取引の承認がスムーズなのです。
なお、リップルの特徴や性能、今後の価格の予想に関しては下記の記事をご覧ください。
デメリット
いいことづくめのステラルーメンですが、デメリットもあります。
まずオリジナリティがないことです。発行量が毎年増えており、希少価値の減少は気になるところです。
また、ステラルーメンと同じ中央集権的なリップルの相場が落ちることにより、ステラルーメンもリップルの相場につられて落ちる可能性が高くなっています。
さらにステラルーメンはステラ財団が管理しているということで、ステラ財団が市場に介入してくる可能性があります。実際にバーンなど過去に市場介入していることもあり、ステラ財団の動きによっては相場に影響を与えるかもしれません。
将来性と予想・見通し
ステラルーメン(XLM)の将来性の予想に関しては、2022年後半に関しては、トレンド連関して価格が上がる可能性は大いにあるでしょう。
新規取引所への上場も続けており、2022年8月にはSBI VCトレードへの上場が発表されました。取引所が新規銘柄として登録するということは、ステラルーメンの今後の技術開発の進展と価格の上昇に期待できると考えているからと言えるでしょう。
2021年の5月、又、2021年の12月以降にBTCを含む仮想通貨市場が急落に見舞われましたが、XLMについてはその機能や実力への評判に対してオーバーシュート気味に価格を落としたと考える向きも多いのです。つまり、他の銘柄よりも割安な水準にあるのではないかという見解あるということです。
このようなケースでは、適正価格に戻ろうとする力が働くと言えるので、他の仮想通貨銘柄よりも戻しやすいと考える人が多いのです。
いずれにしても、ファンダメンタルズという部分で、大企業とのパートナーシップをどれだけ組めるか、又、実際にどのようにそこで活用されるかがXLMの将来性のカギを担っていると言えます。提携が進むのであれば価格予想や普及の見通しに関してはポジティブで、価格は伸びるでしょう。
XLMのリアルタイムチャートをこちらのページの一番上に表示していますが、短時間で大きく動くこともあるので、暴落時などは注意が必要です。しかし、冷静さを失って狼狽売りなどは避けたいですね。
ステラルーメン(XLM)のまとめ
ステラルーメンは期待の大きさから、多くの企業や地域で導入され始めています。
アフリカやイスラム圏では2019年、アフリカのタンザニアに本部を置く『ClickPesa』が設立され、将来性に期待が寄せられています。
ClickPesa設立の目的はアフリカでのビジネスの取引円滑化です。新興市場の企業が対象になっており、決済サービスを一つのプラットフォームで利用できるようにすることで、アフリカの企業間のやり取りをサポートしています。
また、2021年1月にはウクライナ政府がステラとの提携を発表しました。ウクライナは元々、仮想通貨への興味を示しており、ステラのブロックチェーンを採用して、トークン発行を決定しました。ステラ財団もウクライナの政府に対して積極的に協力しています。ただ、2022年現在はウクライナがロシアと戦争状態にあるため、提携後の進展は思うように進んでいないのではないでしょうか。
さらに、東南アジアなどのイスラム圏でも実用化が広がってきています。
東南アジアの貧困層の大多数は銀行口座を持つことができません。貧困層は他国に出稼ぎするのが普通ですが、ステラルーメンは出稼ぎで得た収入を母国に国際送金する際に使われる、新しい送金手段として支持されています。
イスラムでは「シャリーア適合認証」があります。
「シャーリア適合認証」はイスラム地域で従わなくてはならないシャーリア法に適合していることを認証するものです。
イスラム金融の世界では利益目的の投機が禁じられています。仮想通貨についてもボラティリティの高さから、「投機ではないのか?」と議論されることがありました。
方向性を決めたのは、ステラ財団が「非営利」の組織であることです。非営利組織のステラ財団が管理するステラルーメンは「シャーリア適合認証」が得られ、ステラルーメンはイスラム圏での利用が認められることとなりました。
ステラルーメンはこれまで述べてきたように、個人間の取引で利便性を発揮し、アフリカ、東南アジア、イスラム圏を中心に、世界中で需要が拡大していくことが予想されます。
アメリカ大手企業のIBMを始めとして、複数の企業がステラルーメンを国際送金の手段として使用しています。今後もステラルーメンを採用する企業が増えれば、ステラルーメンの価格はさらに上がっていくことでしょう。
ステラルーメンは同じく中央集権的なリップルにつられやすいと述べましたが、つられて下がるリスクがある一方で、一緒に価格上昇する可能性もあります。
つまり、リップルの需要が高まることはステラルーメンの需要を高めることにもなりますので、リップルの価格動向にも注意して見ていきましょう。