クアンタム(QTUM)の今後の予想や将来性について解説します。QTUMを暗号資産(仮想通貨)の投資銘柄の候補にしている方は是非最後までご覧ください。
クアンタムとは？
クアンタム（QTUM）とは仮想通貨の時価総額ランキング1位のビットコインと2位のイーサリアム、双方の優れたところを併せ持つユニークな仮想通貨です。2018年に暴騰して12,000円を超え、その後に調整した後に、2021年に再び上昇相場を作った仮想通貨なので、知っている人も結構多いでしょう。
今後も開発が進んで行き、価格も伸びることが期待されています。2022年2月に発表された、昨年の第4四半期のQTUMチェーン財団の支出がに占める割合は、技術開発48.7%、事業開発18.7%、技術協力5%、運用コスト2.4%となっていて、上記だけで74.8%に上ります。
一方でPR・マーケティングは2.6％とわずかであり、そのほとんどが開発に費やされていることからも、将来的な技術の進展に期待が抱けるのではないでしょうか。これはそのまま、仮想通貨としてのQTUMの価格の将来性の高さの根拠とも言えるでしょう。なお、下記の円グラフはBTC建ての10月、11月、12月の支出の実績値となっています。
ビットコインが持つ匿名性やプライバシーの強化が特徴となる機能とイーサリアムが持つビジネスで重要な時間やコストのカットができる機能、両方を兼ね備えていることがクアンタムの利点となり、ビジネスでの活用の可能性に大手企業も注目しています。
本日のクアンタム(QTUM)の時価総額や価格、市場占有率【2023年2月28日時点】クアンタム(QTUM)の価格、時価総額、時価総額のランキング、過去最高価格の情報は以下の表のとおりです。
| 仮想通貨（暗号資産）名称 | Qtum |
|---|---|
| 単位(ティッカーシンボル) | QTUM |
| 価格（2023年2月28日時点 以下項目も同じ） | 419.5円(3.445170ドル) |
| 時価総額 | 43,859,858,595円 |
| 時価総額占有率(仮想通貨の総時価総額に占めるQTUMの割合) | 0.0339% |
| 時価総額ランキング | 113位 |
| 上場以来の最高価額(ATH) | 100.22USドル |
| 市場流通量(循環している供給量) | 104,553,455QTUM |
| QTUMのHP | オフィシャルHP |
上記の表のように、時価総額などはそこまで大きくなく中堅どころの暗号資産(仮想通貨)であると捉えて良いでしょう。2022年は価格が調整期間となり、2023年に再び上昇相場に乗るのではないかという予想も多いですね。クアンタムの購入に関しては、コインチェックから購入ができます。
クアンタムの歴史
クアンタムはPatrick Dai（パトリック・ダイ）氏によって開発された仮想通貨です。
シンガポールにあるクアンタム財団の創業者兼CEOであるダイ氏は2017年の経済誌Forbesの中国版にて30歳以下の注目すべき起業家のひとりとして紹介された経験もある若手ビジネスパーソンです。
ダイ氏は中国の大手Eコマース企業であるアリババに勤務したあと、仮想通貨ヴィチェーン（VET）のCTO（最高技術責任者）や仮想通貨ファクトム（FCT）のテクニカルアドバイザーなど仮想通貨に関わる仕事に従事したのち2016年にクアンタムを立ち上げます。
クアンタムはICOの前に仮想通貨業界の関係者などから100万ドル（約1億1千万円）の資金調達に成功し話題を集めました。
なお、ICO（Initial Coin Offering）とは日本語で新規通貨公開と訳されるもので、仮想通貨を発行した企業や団体が仮想通貨を販売することにより資金調達をする方法です。
ICOをする前に資金調達に成功していたクアンタムですが、2017年にICOをおこない5日間で1500万ドル（約16億円）の資金調達に成功しています。
ビジネスでの利用を想定して開発されクアンタムはすでに大手IT企業との提携もおこなわれています。
2018年10月にクラウドサービスの運営を手掛けるAmazonの子会社「Amazon Web Services(AWS)」の中国部門との提携を発表。
また翌年2019年5月にはGoogleのクラウドサービス「Google Cloud」とのパートナーシップも発表しています。
その後も技術進展と提携拡大を進めており、人気は高まっています。
取引所の上場も増えていて、2022年8月5日にはクアンタム(QTUM)のFTX JPへの上場も発表されています。新規取引所に上場すると、今までクアンタムを知らなかった人が投資するため、今後の価格の上昇に期待できます。
クアンタムの特徴は？詳しく解説
クアンタムはビットコインの長所とイーサリアムの長所を独自の技術でうまく融合することに成功しています。
今まではビットコインの特徴のひとつである残高管理方法「UTXO」とイーサリアムの特徴のひとつである自動契約プログラム「スマートコントラクト」は相性が悪いとされてきました。
クアンタムは独自に開発した「アカウント・アブストラクション・レイヤー（AAL：Account Abstraction Layer）」により、このふたつの仕組みを同じブロックチェーン上で併せ持つことができるようになりました。
そのほかの特徴も含めてここからはクアンタムについて詳しく解説していきます。
UTXOを利用した残高管理
クアンタムではビットコインで使われているUTXOというプライバシーに配慮した残高管理の方法を採用しています。
UTXOは「Unspent Transaction Output」の略で日本語では「未使用のトランザクションアウトプット」と表現されます。
UTXOは銀行の通帳のように個人の残高情報をそのままデータとして記録、管理せず、取引データに基づいてその都度計算をおこない、ウォレットの残高を管理する方法です。
特殊な計算方法で残高をその都度計算するため、残高が他人に知られるリスクが低く、高い匿名性を維持できるところがUTXOのメリットになります。
ただ、計算の処理が複雑なため、従来はUTXOを採用しているブロックチェーンではスマートコントラクトの実装が難しいとされてきました。
実際にスマートコントラクトが特徴のひとつになるイーサリアムではUTXOではなくアカウントベースという形式で残高の管理をしています。
アカウントベースは複雑な計算をせずに現在残っている金額を残高として記録、管理する方式です。
スマートコントラクト
ビジネスでの活用を念頭において誕生したクアンタムはイーサリアムの特徴といえるスマートコントラクトの機能も装備しています。
現在では、複数の仮想通貨でスマートコントラクトの機能が組み入れられていますが、もともとはイーサリアムのブロックチェーンに実装されたのが始まりです。
スマートコントラクトとはブロックチェーン上で事前に設定した条件が満たされると取引が自動で処理される機能を持つ仕組みのことを指します。
不動産や中古車の売買などの分野では基本的に仲介者が必要になりますがスマートコントラクトを活用することにより、当事者同士で取引をおこなうことが可能です。
スマートコントラクトを利用することにより取引が完了するまでの時間の短縮およびコスト削減を実現することができます。
アカウント・アブストラクション・レイヤー（AAL）
UTXOとスマートコントラクトの機能を共存させるためにクアンタムが独自に開発したのが「アカウント・アブストラクション・レイヤー（AAL）」という技術です。
ベースとなるブロックチェーンに階層をつけることによりUTXOとスマートコントラクトを組み合わせることができるようになりました。
これによりクアンタムは高い安全性や匿名性が確保されたスマートコントラクトを提供することができるようになったのです。
ミューチュアライズド・プルーフ・オブ・ステーク（MPoS）
ブロックチェーンでは取引情報が記録される際にその取引が正しいかどうかを多数のネットワーク参加者同士が検証し、合意をおこなっていく仕組みを採用しています。
その仕組みを「コンセンサスアルゴリズム」といいます。
そしてこのコンセンサスアルゴリズムには種類があり、ビットコインが採用しているのはプルーフ・オブ・ワーク（PoW）という計算方法です。
PoWでは取引情報がブロックに記録される際に必要となる複雑な計算を個人または組織が実行し、報酬として仮想通貨を受け取ることができます。
そのプロセスをマイニングと呼び、計算処理が一番早く完了したマイナー（マイニングをする人）に報酬が与えられる仕組みです。
PoWでは計算能力の高いマシンを大量に稼働させることが有利となるため、個人ではなく企業などの組織に権力が集中してしまうリスクが懸念されています。
また多くの報酬を得るために大量のエネルギー（電力）が必要となる仕組みのため、環境問題のひとつとして批判されるケースもあります。
例えば2021年5月に世界的大富豪、イーロン・マスク氏がビットコインのマイニングに膨大なエネルギーが消費されることを批判したツイートが話題になりました。
一方、クアンタムではミューチュアライズド・プルーフ・オブ・ステーク（MPoS）というコンセンサスアルゴリズムが採用されており、MPoSでは
ビットコインのマイニングに相当するプロセスを「ステーキング」と呼びます。
そしてMPoSはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）という方式を発展させたアルゴリズムになります。
まずPoSとは計算処理能力ではなく、該当の仮想通貨の保有量、保有期間を計算して参加者に報酬が与えられる仕組みです。
そのためPoSはPoWに比べて消費電力とサーバーの負担を抑えることができるシステムです。
そしてクアンタムが採用しているMPoSとはベースとなる仕組みはPoSと同じようにクアンタムの保有量、保有期間により報酬が与えられる仕組みですが、PoSと異なる点は報酬がもらえるタイミングです。
MPoSはPoSに比べて報酬を受け取るまでの間に大きな時間差があります。
報酬が支払われるまでにタイムラグがあることにより、もし不正にブロックに取引情報が記録されたとしても報酬が支払われる前にその不正を特定できる可能性があります。
つまり、MPoSはPoSに比べてセキュリティの面で優れている仕組みといえます。
なお、クアンタムが開発された当初はイーサリアムもビットコインと同じPoWの方式を利用していました。
クアンタムはビットコイン、イーサリアムの良い部分を参考にするだけではなく問題点にも注目し、コンセンサスアルゴリズムに関してはPoWではなくPoSを進化させたMPoSの形式を採用したのでした。
ちなみにイーサリアムは現在、PoWからPoSへのシステム移行を計画しており2022年度には完了する予定です。
携帯端末での利用
クアンタムの開発者パトリック・ダイ氏は数ある仮想通貨のブロックチェーンの中でクアンタムを一番使いやすいブロックチェーンネットワークにしたいと考えています。
インターネット通信の半数以上がスマートフォンやタブレットなどの携帯機器が利用されていることを踏まえて、クアンタムはスマートコントラクトやdApps（ダップス）をスマートフォンでも稼働できるように対策を取っています。
なおdApps（Decentralized Applications）とは日本語で分散型アプリと訳されるもので、いままでのアプリとは違い中央集権的な管理者なしで運用されるのが特徴です。
さらにdAppsはスマートコントラクトを利用することで稼働するアプリケーションです。
ビットコインの特徴でもあるSimplified Payment Verification（SPV）を活用してスマートフォンだけではなくIoT（Internet of Things:モノのインターネット）のデバイスでもクアンタムが提供するシステムを利用することができるように開発が進められています。
SPVは元々ビットコインをスマートフォンやタブレットなど容量が少ない端末で管理できる仕組みとして開発されたもので、ブロックチェーンの全データをダウンロードせずに必要な一部の取引データのみをダウンロードして検証する方法です。
ブロックチェーン全体のダウンロードの場合、容量が少ないスマートフォンやタブレットでは対応できませんがSPVはブロークチェーン全体のダウンロードに比べて約1/1000の容量だけで済み、ダウンロードの時間も短時間で済ませることができます。
クアンタムはモバイル用のライトウォレットとSPVの機能を組み合わせることにより、スマートフォンでスマートコントラクトやdAppsを稼働させることに成功しています。
企業との提携でQTUMの価格は上がる
クアンタムはGAFAと呼ばれるアメリカのIT関連企業の大手4社のうち、AmazonとGoogleの関連会社とパートナーシップを結んでいます。これらの有名企業との提携はニュースとなり話題になりました。
Amazonは「Amazon Web Services(AWS)」とクアンタムが提携することにより「サービスとしてのブロックチェーン」（BaaS）の開発をよりスピードアップさせる狙いがありました。
BaaS（Blockchain as a Service）とはクラウド上でブロックチェーンに関わるサービスを簡単に開発できるサービスのことです。
AWSとクアンタムの提携によりAWSの利用者はより簡単に、早く、そしてコストパフォーマンスがいいスマートコントラクトを開発することが可能になりました。
またクアンタムがGoogle Cloudと提携することにより、ユーザーはdAppsやブロックチェーンに関連する他のサービスを手軽に開発できることが期待されています。
今後、提携企業が増加していくと、QTUMへの市場の期待値は更に上昇し、価格の上昇につながるでしょう。
最新の提携情報などはQTUMのTwitterページなどをチェックしておくと、素早く気が付けるかもしれませんね。
ここで紹介したような特徴、優位性を持ったクアンタムですが、買いたい場合は、まずはアプリが優秀でセキュリティも万全なコインチェックで口座開設してください。
クアンタムの今後の予想と将来性
クアンタム(QTUM)はATH(過去最高価格)が12,309円とかなり高いのですが、そこはやはり突発的な話題性で暴騰した部分があります。そのため、現在の価格との差額に唖然として、クアンタムはもうオワコンでだめなのかもしれないと勘違いしないようにしましょう。
むしろ、一度それだけの価格をつけたということは、そこまで再び上げる可能性があると考えた方が良いでしょう。今後の将来性が高い仮想通貨の1つだと考えられ、割安だと捉える向きもあります。
BTCやETHの価格にも影響を受けるところが大きいですが、BTCが2023年以降に上昇軌道に乗ってくると、QTUMの価格もまずは2021年5月の高値の2700円台に入ってくる可能性が高く、BTCが1,000万円になる場合には5,000円近くになるとも予想できます。
ただ、BTCの価格に関係なく、開発が順調に進み、「Neutron」などのアップデートで仮想マシンインターフェースなどにより更に評価を上げた場合には、口コミでQTUMの仮想通貨としての優秀性が広まり、独歩高といった状態で、仮想通貨市場の相場状況に関係なく、単独で価格が上がることもありうるでしょう。
その他、企業との提携の話題や、その他の暗号資産取引所への上場したりすれば価格が上がることは容易に予想できます。
ウィークポイントとしては、良くも悪くも中国の規制などの影響を受けやすいことです。仮想通貨によるマネーロンダリングなどを中国共産党が危惧した場合には規制をかける可能性があり、その際には仮想通貨市場全体が影響を受けますが、QTUMの価格が受ける影響は他のコインよりも大きくなると予想できます。
ただ、近年の仮想通貨価格は、以前ほどは規制の影響を受けなくなりましたし、中国としてもブロックチェーン分野で遅れを取るわけにはいかないので、今まで以上に大きな規制はしにくいのではないでしょうか。
又、価格に大きく影響を与える可能性がある要因としては、クアンタムのブロックチェーン上に構築されるメタバース(Metaverse)のプラットフォームであるムーンランド(Moon Land)の開発があります。クアンタムのムーンランドではPlay-to-Earnが可能となっているので、ゲームの評価が上がって人気となれば、飽和状態になるまでは、ゲームに必要となる仮想通貨QTUMの価格もそのプレイヤー人口増加と共に上がっていくでしょう。
メタバースでクアンタムNFTを利用して遊びながら稼げるようになるのであれば、それは楽しみなことですよね。
上記のような展開を考えると、やはりQTUMの価格の見通しとしては、将来的には長期目線では上がっていくのではないでしょうか。
QTUMを購入できる取引所
QTUMを購入できる日本国内の取引所には、コインチェック、フォビジャパン、DMMビットコイン、ビットバンクがあります。どちらの取引所で口座を作成しても、買い方自体はシンプルですので、簡単にできるでしょう。
コインチェックは非常に有名なのでご存知の方も多いと思いますが、初心者から投資経験が長い方まで、口座を開設してる人が多いですね。アプリが使いやすいと評判で、ここが強みでしょう。複数個所の口座開設をする人が多いですが、コインチェックは最初に作る取引所として最適かなと思います。QTUM購入で最適なのはコインチェックかなとは思います。
フォビジャパンもQTUMの取り扱いがあります。中国のHuobiグループの日本法人なのですが、SBIとも資本提携しているので安心感がある取引所の１つと言えるでしょう。
DMMビットコインも有名なグループですし、上記2つの取引所同様にセキュリティもしっかりしているので安心して利用できます。取引画面も見やすい仕様で評価できますね。取引経験の長い人がレバレッジ取引を行う場合にこちらを選択することもあるでしょう。
チャートの見やすさで言うと、ビットバンクも評判が高いです。スマホだと重要チャートの分析は中々難しいけれど、ビットバンクだとやりやすいという声もあります。
クアンタムのまとめ
クアンタムはビットコインとイーサリアムのいいところを融合させたハイブリッドな仮想通貨です。
クアンタムはスマートフォンなどの携帯機器でも利用することができ、ビットコインのもつ安全性や匿名性が高い要素とイーサリアムがもつスマートコントラクトやdAppsなどの機能が活用できる要素が組み合わされていることによりビジネスでの利用が期待されています。
そんなクアンタムには以下のような特徴があります。
- UTXO
- スマートコントラクト
- アカウント・アブストラクション・レイヤー（AAL）
- ミューチュアライズド・プルーフ・オブ・ステーク（MPoS）
- 携帯端末での利用
- 企業との提携
アメリカではブロックチェーンの技術がビジネスの分野で2030年までに3兆ドルの価値を生み出すと予想されています。
クアンタムの生みの親、パトリック・ダイ(Parick Dai)氏はクアンタムのブロックチェーンが金融、ソーシャルネットワーキング、ゲーム、IoTの産業で必要不可欠なシステムとして組み込まれることを最終的な目標として掲げています。
開発チームのメンバーには、コンピュータサイエンス専門のニール・マヒ(Neil Mahi)氏、ソフトウェア開発の経験がありQTUM CORE開発に携わるトニ・マルコフ(Toni Markov)氏とタイム・マルコフ(Time Markov)氏、PR業界の経験が豊富なエリザベタ・ラリーナ(Elizaveta Larina)氏などが所属しており、広範な分野の専門家が揃っていると言えるでしょう。
まだまだ日本国内の知名度、人気がそこまで高いとは言えないかもしれませんが、質実剛健な良質な特徴を有するコインだと言えます。
今後クアンタムが提供する技術、サービスがビジネスの世界で広く認知されれば、仮想通貨クアンタムもより多くの投資家から注目される存在となるでしょう。そうなると再び大きな上昇相場を作るでしょうし、将来の価格に期待できるでしょう。