EOSは分散型アプリケーション（DApps）を開発するためにつくられた仮想通貨(暗号資産)です。
今回はEOSとは何か、EOSの歴史や特徴、将来性や今後の価格の予想にも触れていきますし、将来に期待して購入したい人向けに購入方法も説明します。
EOSとは？
EOSは2017年にBlock.One社で開発された仮想通貨です。
EOSの開発企業であるBlock.Oneは2017年、Daniel Larimer氏が最高技術責任者、Brendan Blumer氏が最高経営責任者として設立しました。
EOSを開発したのは、プログラマーであるDaniel Laimer氏です。
Brendan Blumer氏の最初のビジネスはNFTゲームのコンポーネントの販売でした。Daniel Laimer氏はbitshares取引プラットフォーム、steemブロックチェーンなどといったいくつかの仮想通貨プロジェクトを立ち上げました。
Block.OneはDaniel Laimer氏とBrendan Blumer氏がいることにより、少なくとも数百規模の分散型アプリケーション（Dapps）のリクエストを処理するスキルがあるといわれています。EOSは分散型アプリケーションを簡単に開発できます。
EOSが誕生したおかげで、分散型アプリケーションをつくるプログラマーは、ブロックチェーン技術を簡単に使えるようになりました。
EOSは別名「イーサリアムキラー」といわれています。
ビットコインに次ぐ規模を誇る「イーサリアム」はスマートコントラクト機能を持っていますが、EOSもイーサリアムと同じくスマートコントラクト機能を搭載しています。
スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上での契約を自動化する仕組みのことです。
イーサリアムはビットコイン以外の仮想通貨の総称「アルトコイン」のなかでもダントツに抜けた存在であり、時価総額もビットコインに次いで時価総額は2位です。
スマートコントラクトという持っている機能こそイーサリアムと同じですが、EOSはスマートコントラクト機能がありながらも、イーサリアムを超える機能を持っています。
EOSは巨大な仮想通貨であるイーサリアムに取って代わる存在になれる可能性がある仮想通貨なので、イーサリアムキラーと呼ばれるのです。
EOSはDeFiやNFTなどさまざまな領域で活用することができ、今後もさらに活躍の場を広げていくことが期待されています。
EOSを一気に有名にしたのが、2017年～2018年におこなわれたICO（新規通貨公開）です。
ICOはクラウドセールやトークンセール、トークンオークションと呼ばれることもあり、ICOをおこなうことで、発行者は投資家から直接資金を調達できるというメリットがあります。
EOSはこのICOで史上最高額となる約4400億円の資金を調達することに成功しました。
EOSの買い方(国内から海外に送金しての購入方法)
世界から注目を集めているEOSですが、日本での仮想通貨取引所には上場しておらず、EOSを購入するためには海外の仮想通貨取引所を使わなければなりません。
日本の仮想通貨取引所と海外の仮想通貨取引所の両方でアカウント登録をしましょう。マネックスグループが運営しているコインチェックは、国内屈指の大手ですし、セキュリティも万全なので、おすすめの取引所だと言えます。
日本の仮想通貨取引所でアカウントが登録できたら、EOSを買う元手となる仮想通貨を購入する必要があります。
元手となる仮想通貨を購入したら、その仮想通貨を海外の仮想通貨取引所に送金します。
元手の仮想通貨とEOSとを交換したら、EOSの購入は完了です。
日本の仮想通貨取引所と違い、海外の仮想通貨取引所には安全性の面で疑わしいところもあります。
海外の仮想通貨取引所にアカウントを開設する際は、よく調べて、安心安全な信頼できる仮想通貨取引所を選択するようにしましょう。
本日のEOS(EOS)の時価総額や価格、市場占有率【2023年2月28日時点】
EOSの最新の時価総額や価格の情報は以下となります。
| 仮想通貨（暗号資産）名称 | EOS |
|---|---|
| 単位(ティッカーシンボル) | EOS |
| 価格（2023年2月28日時点 以下項目も同じ） | 135.28円(1.110982ドル) |
| 時価総額 | 146,270,520,171円 |
| 時価総額占有率(仮想通貨の総時価総額に占めるEOSの割合) | 0.1129% |
| 時価総額ランキング | 45位 |
| 上場以来の最高価額(ATH) | 22.89ドル |
| 市場流通量(循環している供給量) | 1,081,263,746EOS |
EOSの歴史
EOSはこれまでどのような歴史をたどってきたのか、詳しく解説します。
ICO実施
EOSは2017年6月から2018年6月の1年間、ICOをおこない、ICOが完了するとともに独自のブロックチェーンに移行しました。
仮想通貨はバブルが崩壊し、EOSも他の仮想通貨と同じく、価格が急落しました。
しかしEOSは他の仮想通貨と違い、短期間で再び急騰し、バブル時の高値をすぐに更新しました。
その理由として、EOSが独自のプラットフォームに移行したことへの期待があったといわれています。
それに加えて、ICO実施時は大きく宣伝をおこなったことで注目が集まりましたので、仮想通貨バブル崩壊で急落した価格を再び急騰させることに成功しました。
ICOで調達した資金は約4400億円（約40億ドル）で、これはICOの史上最高額です。
Binance
仮想通貨取引所の世界最大手「Binance」は2020年、EOSのステーキングサービスを開始することを発表しました。
ステーキングサービスとは仮想通貨を保有するだけで、保有者は一定の報酬が受け取れる仕組みです。
Binanceは世界最大規模の中国の仮想通貨取引所で、取り扱っている仮想通貨はEOSを含めて100種類以上です。
そのためBinanceのEOSステーキングサービスは大きな注目を集めました。
急落
EOSはICOで集めた資金の使い道で悪い噂が立ってしまったため、価格が急落しました。
ICOで集めた資金について「本当にそれだけの開発資金が必要なのか？」「EOSの開発以外で資金を使っていないのか？」といった噂が立ちました。
ICOで集めた資金を別の通貨USDTのアメリカドル準備金の残高に流用したのではという疑いです。
なぜUSDTが噂で出てきたかというと、EOSとUSDTは発行と運営している企業こそ別であるものの、その創始者が同一人物だからです。
テザー社はEOSのICOが完了したタイミングと同じくして、アメリカの法律事務所による監査レポートを発表しました。
内容は2018年6月1日時点でテザー社の銀行口座に約2900億円分のアメリカドルが預金されているというものです。これが噂された内容と関係があるかどうか、真偽は不明です。
しかしタイミングと金額からEOSがICOで得た資金ではないかと疑念を持たれてしまい、価格が急落してしまいました。
不正の発覚
EOSは噂だけでなく、実際に不正が発覚しています。
EOSは2019年、ICOを実施する際にアメリカの証券法に基づく登録をおこなうことなく、不正にICOをおこなっていたことが明らかになりました。
アメリカ証券取引委員会は、EOSの開発元であるBlock.One社に対して2400万ドル（約26億円）の罰金を課しました。
Block.One社は罰金の支払いに応じたため、一応の和解となりましたが、この1件で大きく信用を損なってしまったEOSは価格が急落しました。
EOSの特徴は？詳しく解説
EOSはどのような特徴を持つ仮想通貨なのか、詳しく解説します。
取引手数料無料
EOSは取引手数料が無料です。
ビットコインなど多くの仮想通貨は、取引の際に手数料がかかるのが普通です。
仮想通貨によっては手数料の高さが問題になるほど、ユーザーにとって大きな負担となっています。
仮想通貨が手数料を必要とするのは、手数料をマイニングの報酬にあてているためで、仮想通貨が運営を維持していくためにはなくてはならないものとなっています。
しかし、EOSは他の仮想通貨と性質が異なります。EOSの場合、運営が所持しているトークンからマイニング報酬を支払うかたちをとっているため、EOSを取引するユーザーからは手数料を徴収しません。そのためEOSは手数料を無料にできるのです。
EOSの手数料が無料ということで、ユーザーは手数料を気にすることなく積極的にEOSの取引ができます。
処理速度が速い
EOSの処理速度はビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨と比べて、圧倒的に処理速度が速いのが大きな特徴です。
仮想通貨のデータ取引を表すトランザクションの処理速度が、ビットコインの場合は1秒間に5～6件、イーサリアムの場合は1秒間に15件程度にとどまっているのに対し、EOSのトランザクションの処理速度は1秒間に100万件と圧倒しており、ビットコインの約20万倍の処理速度です。
EOSの処理速度は世界でも認められており、2019年に北京情報センターが公表した第9回国際パブリックチェーン技術評価指標では1位に輝きました。
この指標でEOSは特に、基本技術と革新性で2位のイーサリアムを上回る結果を出しています。
DPoSを採用
EOSのコンセンサスアルゴリズムは「DPoS（Delegeted Proof of Stake）」を採用しています。
コンセンサスアルゴリズムとは、非中央集権であるブロックチェーンの世界において、ユーザーどうしが合意の上でブロックを生成していく仕組みです。
コンセンサスアルゴリズにはDPoSの他、PoW（Proof of Work）、PoS（Proof of Stake）、PoI（Proof of Importance）、PoC（Proof of Consensus）があります。ビットコインやイーサリアムのアルゴリズムは「PoW」です。
PoWは長年使われてきた最もベーシックなアルゴリズムです。
しかしPoWは処理に時間がかかることや、経済格差が広がることが問題視されており、さらに他のアルゴリズムと違い、電力消費量が多いこともデメリットとして挙げられています。
EOSが採用しているDPoSはPoSの進化型のアルゴリズムで、PoSが仮想通貨の保有量によって発言権が与えられるのに対して、DPoSは通貨を大量に保有しているユーザーだけが投票をおこない、ブロック生成者を決定できる仕組みになっています。
DPoSではEOSの保有量で投票権が割り当てられ、投票によって取引の承認が委任されますので、承認数を減らすことができ、処理速度の向上につながっています。
電力消費が少ないことで処理速度を高速化できますので、PoSよりも速いトランザクション処理を実現しています。
EOSの将来性と今後の価格の予想
2022年12月までのEOSの過去最高価額(ATH)は22.89ドルとなっています。2022年12月現在の価格は前月とあまり変わらず0.94ドル程度ですが、これはまだ割安と捉えて買い集める投資家もいるでしょう。
今後、EOSでDAppsの技術開発が進展し、知名度が上昇すると、一気にネット上での口コミが広がって人気が上昇し、それと共に価格が上がり、過去最高価額に迫る可能性もあるでしょう。50ドルや100ドルという将来価格予想を立てる人もいますが、そこまで価格が上がるのは簡単ではないとは思います。
しかし、下記のような条件を満たしたときに、10ドルや20ドル、30ドルという価格になると予想する投資家は多くいると考えられます。
1.技術開発の進展に伴い、大手企業とのパートナーシップが進み、それが大きなニュースとなる
2.仮想通貨市場全体への資金流入が進み、市場全体が上昇トレンドになる
3.EOSが新たな取引所に上場し続け、購入できる国が増加する
これらの事象が起きた時のEOSの価格の将来性に期待する人は、コインチェックなどで口座開設して海外送金し、EOSを買ってみてはいかがでしょうか。初心者の人は、短期売買ではなくて、中長期目線で投資するのがおすすめだと言えます。
EOSのまとめ
ここまでEOSとは何か、EOSの歴史、EOSの特徴について詳しく説明してきました。
EOSは2022年12月現在、日本の仮想通貨取引所には上場していませんが、時価総額も大きめで、仮想通貨全体で46位の時価総額なので、今後の上場の可能性は十分にあるでしょう。
そのため日本でのEOSの知名度は高いとはいえませんが、今後、日本の仮想通貨取引所に上場した場合、日本人の注目が一気に集まりますので、取引者が増えて、価格が上昇することが期待できます。
EOSは実用的に使える場面が少ないといわれていますが、分散型アプリケーションの開発が今後さらに進んでいくと、EOSも広がっていくことは間違いありません。
現在は主にイーサリアム上で分散型アプリケーションの開発がおこなわれていますが、イーサリアムキラーと呼ばれるEOSで分散型アプリケーションの開発が進んでいけば、今後はEOSの実用化も進んでいくことでしょう。
2019年2月の第9回国際パブリックチェーン技術評価指標でEOSが1位になったとき、ビットコインは13位でした。この直後、2019年2月から6月にかけてEOSの価格は約3倍に跳ね上がっています。
2018年1月にアメリカの格付け機関「Weiss Rating」によれば、EOSは格付け対象となった74の仮想通貨のうち、イーサリアムとともに最高ランクにあたるB評価を獲得しています。
今後も格付け機関での評価の高まりにより、価格が上昇していく可能性があります。
EOSのようにイーサリアムキラーと呼ばれる仮想通貨は、イーサリアムの価格と連動する傾向にあります。
イーサリアムの競合でありながら、イーサリアムの価格が上昇していけば、EOSの価格もつられて上がっていくことでしょう。
現状はイーサリアムの方が分散型アプリケーションが開発されている量は多いものの、EOSの取引手数料無料や圧倒的に処理スピードが速いなどといった、イーサリアムキラーとしての特徴がもっと認知され、注目がさらに広がっていけば、長期的にはイーサリアムを超えてEOSの需要が増えることは十分期待できます。
日本の仮想通貨取引所に上場していないため、日本国内のニュースではEOSの情報は取りにくいですが、今のうちからEOSの情報を収集し、チャンスを逃さないように注目しておきましょう。
EOSの値上がり益を狙う投資に関しては、企業の副業禁止規定にも抵触しない可能性が非常に高いので、会社員にもEOSをはじめとする仮想通貨投資は向いていると言えます。一部、違反となるケースも考えられるので、下記をご確認ください。
