【初心者向け】Web3.0とは？仮想通貨とWeb3.0の関係についても詳しく解説

近頃「Web3.0」、「ウェブスリー」という言葉が聞かれるようになりました。仮想通貨(暗号資産)について調べていると遭遇するワードではないでしょうか。

「Web3.0」とはどのような意味か、どのような世界なのかを説明するのはなかなか難しいですよね。

こちらの記事ではWeb3.0とはなにかをWeb1.0・Web2.0からの歴史をふまえて解説し、仮想通貨との関係や関連銘柄をご紹介します。Web3.0とWeb1.0及びWeb2.0の違いはしっかりと把握したいですね。

Web1.0、2.0および3.0の定義については諸説あり、明確な規定はまだありません。今Web3.0を理解することで今後のサービス展開に乗り遅れなくなります。ここでしっかりと意味を知っておきましょう。

なお、Web3.0と仮想通貨の関連性、又、Web3.0関連の仮想通貨の銘柄についても紹介させていただきます。

ぜひ最後までご覧ください。

Web3.0とは

「Web3.0」はWeb1.0、Web2.0から続く次世代のインターネットのことです。ブロックチェーンの技術を利用した新しい分散型のWeb(インターネット)のことを意味しています。

Web3.0を理解したいときにはWeb1.0、Web2.0と比較するとわかりやすいです。まずはWeb1.0、Web2.0を理解しておきましょう。

Web1.0は「一方通行の発信」

Web1. 0はインターネットが普及し始めた1990年代くらいの時代ことです。その当時はコンテンツのほとんどが読み取り専用ページであり、発信者が一方通行に発信するかたちでした。

コンテンツの内容としても、htmlを用いたテキストサイトが多く、画像や動画はほとんどありませんでした。

ダイアルアップ回線を用いて必要なときのみインターネットに接続する従量課金制が一般的であり、接続速度も低速で画像一枚の表示にも時間がかかりました。

情報発信者と閲覧者のコミュニケーションはメール・チャット・掲示板などとかなり限定的で、双方向のやりとりは限られていました。閲覧者がほとんどで、情報を発信できるのは主にサイトを構築する技術を持った人のみです。

そのころのWebユーザーは匿名性を重視しており、実名や年齢・居住地などは公開しませんでした。ネットで知り合った人と実際に会うということも現在と比べてほぼない時代でした。

Web2.0は「お互いにコンタクトが可能」

2000年代に入り、Web2.0の時代にはいっていきます。Web2.0はいま触れているインターネットの世界です。Web1.0では主に一方通行だった情報のやり取りが、Web2.0では相互に発信するかたちに変わりました。SNSなどの普及により、情報発信者と閲覧者の双方向的なやりとりが可能になったのです。画像や動画のシェアも容易になり、誰もが世界中の人々に向けてコンテンツを発信できるようになりました。

下記のようなSNSの登場によってhtmlなどの知識がなくても情報発信ができるようになりました。

Facebookは実名での登録が必要で、Web1.0では匿名性が重要とされていましたが、実名や写真の公開に比較的抵抗がなくなってきました。

いまなお続くWeb2.0には主に2つの問題点があります。

現在、GAFAといった巨大企業には名前・住所といった個人情報をはじめとして、Web上の行動履歴や趣味・趣向などのあらゆるデータが集まっています。このような巨大企業は世界中でサービスを展開するため、世界中の情報を独占しているような状態です。個人のプライバシーをどのように守るかが問題となってきます。

中央集権型によるセキュリティ問題は、巨大企業などが集めたデータはサイバー攻撃を受けやすく、多くのユーザーに影響を及ぼす危険性があるということです。個人から集めた個人情報はサーバーで集中管理されます。サーバーはサイバー攻撃を受けやすく、その結果、個人情報が流出してしまったり、サービスが利用できなくなったりする可能性があります。

Web3.0とは、こういったWeb2.0の弱点を克服した概念でもあると言えます。

Web3.0の特徴・できること

Web3.0は分散型インターネットの時代です。主にブロックチェーン技術によって実現されようとしている新しい分散型のWeb世界のことをさします。2014年にイーサリアム共同創設者のギャビン・ウッド氏によって提唱され、2021年には多くの投資家や企業に関心を持たれ、バズワードになりました。

多くのユーザーはWeb1.0では利用者として、Web2.0では発信もできる利用者としてインターネットに参加してきました。Web3.0では主権者としてインターネットに参加することができます。

Web3.0では以下のWeb2.0の問題点をブロックチェーン技術によって解決できます。

「ブロックチェーン技術」とはインターネット上の取引データを適切に記録する技術のことです。

YouTubeなどWeb2.0のサービスは利用するためには個人情報を入力する必要があります。一部の巨大企業に個人情報をはじめとしたデータが集まってしまうため、プライバシーが守られていない、その情報が流出してしまう可能性があるという問題があります。

Web3.0では企業による管理が存在しません。サービスを利用するときには企業のサーバーに情報を登録する必要がなく、個人情報の入力は基本的には不要となります。つまり、これまでのように特定企業に情報が集中しなくなります。

また、P2P（ピアツーピア）と呼ばれる通信方法を活用することで、特定のサーバーを介さずに通信できます。それにより、サイバー攻撃などによるサーバーダウンや情報漏洩といったトラブルを防ぐことができます。

このようにWeb3.0ではブロックチェーン技術を利用して、Web2.0で問題となっていたことを解決することが可能です。

Web3.0のサービスの具体例として「Uniswap」を紹介します。

UniswapはDEXという分散型取引所のひとつです。DEXはDecentralized Exchangesの略称で、中央管理者の存在しない取引所です。

よく利用されるCoincheckやbitFlyerなどの国内仮想通貨取引所は企業が運営している、いわゆる中央集権型の取引所です。国内仮想通貨取引所の口座を開設するときには個人情報を入力・本人確認の手続きが必要です。実際の取引の時には企業に仲介をしてもらうかたちとなります。

UniswapなどのDEXは、仲介を行う企業はありません。あらかじめ設定されたプログラムに基づき、ユーザー同士で直接取引を行います。

仲介者・中間業者をはさまないためマージンが必要なく、取引手数料が安くなります。また、ブロックチェーンを利用した分散型のネットワークで取引が行われるのでセキュリティもより強固なものとなります。

Web3.0のサービスではこのように中央管理者に管理されるのではなく、それぞれが主体となって対応していくのです。

Web3.0と仮想通貨の関係

仮想通貨はWeb3.0の実現に大きな役割を担っています。

Web3.0のサービスでの買い物は基本的に仮想通貨で行われます。仮想通貨が身近になることがWeb3.0の普及につながります。

Web3.0では分散型ネットワークに参加する一人ひとりがサービス実現のためのさまざまな役割を担います。その金銭的なインセンティブを提供するために仮想通貨が活用されます。

仮想通貨を使うことで、大企業による集中管理をなくし、不必要な仲介者をカットする形で、個人に直接報酬を支払うことが可能です。

Web2.0時代の決済は、プラットフォーマーや決済代行会社が決済時に手数料を徴収します。そのため、取引額の数パーセントの手数料がかかります。仮想通貨での決済・契約によって、第三者を必要としない決済が可能です。中間業者を介さなければその分の手数料はかからなくなります。

Web3.0の関連銘柄

ここからはWeb3.0に関連した仮想通貨をご紹介します。

BAT（ベーシックアテンショントークン）

ベーシックアテンショントークンとは、Brave Software社が開発する仮想通貨です。不要な広告やトラッカーをブロックするBraveブラウザと並行して開発されました。

ウェブサイトを見るときは、GoogleChromeやSafari、Firefoxをしようしている方が多いでしょう。その際、ウェブサイトにさまざまな広告が表示されます。Braveブラウザはデフォルトで広告をブロックしてくれます。

Braveではユーザー自身が広告を閲覧するかどうかを決めることができます。広告を表示させないことでページの表示速度を速くしたり、個人情報を保護したりできます。

設定を変えることでBraveが許可した特定の広告が表示されます。この広告を見た場合には、閲覧の報酬としてBATを受け取ることができます。広告の閲覧に対価をあたえることがBATとBraveブラウザの基本コンセプトです。

BAT（ベーシックアテンショントークン）の特徴

BATの特徴は、Braveブラウザで使用できることです。YouTubeの生配信やeスポーツの投げ銭に利用されています。応援したいクリエイターがいるときには、BATを通じて支援することが可能です。

自身のサイトやブログなどを登録することで、Braveブラウザのユーザーから報酬を受け取る仕組みにすることもできます。

BraveはbitFlyerと提携しています。BraveブラウザとbitFlyerと連携させることでbitFlyerの口座でBATを受け取ることができ、日本円での出金や他の仮想通貨へ替えることができます。

DOT（ポルカドット）

ポルカドットはブロックチェーン技術を使うことで、Web3.0を作り上げることを目標としたプロジェクトです。ポルカドットのエコシステムで流通するネイティブトークンがDOTです。イーサリアムの共同開設者であるギャビン・ウッド氏がポルカドットの創設者のひとりです。2020年に上場した比較的新しい仮想通貨です。

ポルカドット以外の基本的なブロックチェーンはひとつの仮想通貨につき、ひとつのチェーンしかもっていません。ポルカドットはひとつのリレーチェーンと複数のパラチェーンで構成されています。

リレーチェーンはポルカドットの軸となるチェーンで、ポルカドットエコシステム全体の合意形成やセキュリティ保持を担当しています。パラチェーンは最大100個まで存在することができ、リレーチェーンに接続される異なる独立したチェーンです。

パラチェーンはリレーチェーンに随時接続されていきます。このチェーンには統一された厳しい規制や規格がないので、多種多様なチェーンがなれる可能性があります。ポルカドットセキュリティがリレーチェーンにプールされ、各パラチェーンに共有されています。

DOTはステーキングが盛んに行われています。ステーキングとは仮想通貨を預けることにより、利子のような形で報酬をもらう仕組みです。DOTは発行枚数の半分以上がステーキングされており、長期投資を行おうとしているとみえます。そのため突然の大暴落が起こりにくく、安定した値動きや価格上昇が期待されています。

DOT（ポルカドット）の特徴

DOT(ポルカドット)の特徴はインターオペラビリティを実現すること・スケーラビリティ問題を改善できることです。

インターオペラビリティとは相互運用性を意味し、異なる仮想通貨チェーンを相互に接続できることです。

これまでのブロックチェーンは互換性がなく、別のブロックチェーン同士ではやり取りできませんでした。ポルカドットでは仲介者を必要としない資産の取引やコミュニケーションが可能です。

例えば、現在持っている仮想通貨を別のブロックチェーンの仮想通貨に替えたい場合、中央集権的な取引所（一般的に想像する仮想通貨取引所）を通す必要があります。ポルカドットのリレーチェーン・パラチェーンのしくみを利用し、個人間で取引が可能となります。これはWeb3.0が目指す分散型の取引です。

また、スケーラビリティ問題を改善できます。スケーラビリティ問題とはブロックチェーンにユーザーが集中して取引処理の遅延や手数料の高騰が起きる問題のことで、特にイーサリアムで問題となっています。

ポルカドットの特徴であるパラチェーンを利用することで取引の処理を最適化し、ネットワークの混雑を防ぐことで、全体で手数料の高騰や遅延を起こらないようにできます。

JASMY(ジャスミー)

日本製の仮想通貨で、元ソニー社長の安藤氏など3人が設立したジャスミー株式会社が発行しています。ブロックチェーンと情報管理を組み合わせることによってデータの民主化することを理念として立ち上げられた仮想通貨です。

日本では仮想通貨の法規制が厳しく、法律にのっとってプロジェクトを運営するのはハードルが高くなっています。そのため、日本では数少ない国産仮想通貨プロジェクトとなっています。

FacebookやGoogleなどの一部の大企業が個人データを独占的に扱っており、ハッキングなどの攻撃対象になりやすく、データが流出するなどの問題が起きています。それに対応するためにジャスミーでは2種類のコアサービスを提供しています。コアサービスを利用することで、ユーザーは個人情報の提供有無をコントロールできる環境となります。

日本ハムファイターズ監督の新庄剛志氏がBITPOINTのブランドアンバサダーに就任するときには契約金の一部がジャスミーで支払われました。

JASMY(ジャスミー)の特徴

JASMYの特徴は個人データを企業に提供することで得られることです。個人のデータには経済的価値があるものというのがジャスミーの考え方です。

まだプロジェクト段階であり、通貨としての利用価値はほとんどない状態です。ジャスミー株式会社が掲げているロードマップの通りにプロジェクトが進行していくのかによって今後注目度が高まる可能性があります。

まとめ

最近、日本政府内でもWeb3.0に関する取り組みが活性化してきています。日本の国家戦略としてWeb3.0の推進に向けた環境を整備する方針が示されています。海外でも国を挙げ、Web3.0を推進する動きが相次いでいます。

2022年はWeb3.0元年と呼ばれ、Web3.0はまだまだこれからです。きちんと理解しておけば時代に乗り遅れることはありません。これからの動きにも注目していきましょう。

又、Web3.0や関連銘柄に興味を持ったら、まずは暗号資産取引所で口座開設をしてみると良いでしょう。