NEAR Protocol(NEAR)の特徴や将来性、今後の価格の予想について詳しく解説【リアルタイムチャート】

NEAR Protocolというブロックチェーンをご存知でしょうか。イーサリアムチェーンの代替になるとも言われている、いわゆる「イーサリアムキラー」の一種で、イーサリアムにはないさまざまなメリットのある次世代プラットフォームです。この記事では、今後も注目されていくであろうNEAR Protocolの歴史や主な特徴、将来性や今後の価格の予想について解説していきます。

購入したい人向けに買い方にも触れていきます。

NEAR Protocol(NEAR)とは？

NEAR Protocolは、スマートコントラクト機能を備えたブロックチェーンで、特にDApps（分散型アプリケーション）の開発がしやすいプラットフォームとして注目されています。同じくスマートコントラクト機能を持っているブロックチェーンとしてはイーサリアムチェーンがよく利用されており時価総額も上位に位置していますが、このNEAR Protocolはイーサリアムチェーンが抱える「スケーラビリティ問題」や「環境負荷問題」といった課題を解決する機能を持っているとして注目されています。

将来性を高く評価する投資する投資家も多いのですが、2022年12月時点では日本国内未上場のため、コインチェックやビットフライヤーから海外取引所に資金を送って購入する必要があります。

NEAR Protocol(NEAR)の歴史

NEAR Protocolがどのような歴史を辿ってきたか解説していきます。

2018年　プロジェクト開始

NEAR Protocolは2018年の夏頃に、 Illia Polosukhin氏ら複数の共同創設者によってアメリカ・サンフランシスコのフレキシブルオフィスである「WeWork」でプロジェクトが開始されました。当時のプロジェクトメンバーは3名ほどでしたが、現在では世界中にさまざまな形でプロジェクトへ貢献している人が多数おり、彼らは「NEAR Collective」と呼ばれています。

2020年4月　メインネットが正式ローンチ

2020年4月にNEAR Protocolのメインネットが正式にローンチされ、利用することができるようになりました。しばらくはプロジェクトのメインメンバーが中央集権的に管理する形で運営を行なっていました。

2020年5月　NEAR Foundation創設

2020年5月にはNEAR Protocolの運営・開発をサポートする非営利組織であるNEAR Foundationが創設され、開発者・クリエイターのコミュニティ支援やオープンな技術を世界に広めることをミッションとして運営が開始されました。

2020年9月　サードバーティバリデーターの受け入れ開始

ローンチからしばらくは中央集権的な運営がされていたNEAR Protocolですが、2020年9月には「バリデーター」と呼ばれる取引処理の承認をNEARトークンを持つ第三者が行うことを可能にしました。またその後、同年10月には独自トークンである「NEARトークン」をガバナンストークンとしてコミュニティが運営する仕組みへの移行を実施しました。

2021年4月　Rainbow Bridgeがローンチ

2021年4月には、イーサリアムチェーンとNEAR Protocolの間で資産データを行き来できるブリッジ機能である、「Rainbow Bridge」がローンチされました。これによりNEAR Protocol上の資産をイーサリアムチェーンで運用するなど活用の幅が広がり、より利便性が増しました。

NEAR Protocol(NEAR)の特徴は？詳しく解説

NEAR Protocolはいわゆる「イーサリアムキラー」として、イーサリアムチェーンが抱える課題を解決できる機能を持ったブロックチェーンです。それでは、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。詳しく解説していきます。

スケーラビリティ問題への対処

イーサリアムチェーンが抱える課題の一つが、「スケーラビリティ問題」です。スケーラビリティ問題とは、ブロックチェーンの使用者や取引頻度が増加することにシステムが耐えうるよう設計されているかどうかという問題です。イーサリアムチェーンではDeFiやNFTの流行に伴い利用者が増加、取引頻度が高くなるつれ取引処理時間が長くなってしまったり、ガス代（取引手数料）が高騰してしまったりといった問題がありました。そこでNEAR Protocolでは「シャーディング」という技術を採用して、多くの取引に対応できるシステムを構築しています。

「シャーディング」とは、複数のブロックチェーンを用いて並列処理を可能にする技術です。シャーディングは同じくイーサリアムキラーのブロックチェーンである「Polkadot（ポルカドット）」や「Cosmos（コスモス）」にも用いられている技術で、NEAR Protocolのシャーディングシステムは「Nightshade」と呼ばれます。シャーディングシステムは並列での取引処理ができるため処理が分散化され、利用者が増加した場合でもそれだけ多くのブロックチェーンで並行して処理を行うことでスケーラビリティ問題を解決しているのです。

環境への負荷が少ない

ビットコインチェーンやイーサリアムチェーンなど、初期に登場したブロックチェーンは「Proof of Work（PoW）」という仕組みで稼働しており、これは大量のコンピュータを稼働させて演算を行わせることで取引の正当性を担保しています。ところがこの方法は多くの電力を消費しており、一説によるとビットコインチェーンの電力消費量は年間約130TWh、アルゼンチン1国分ともいわれています。

このような膨大な電力を使用する必要のないブロックチェーンのシステムとして、NEAR Protocolでは「Proof of Stake（PoS）」が採用されています。これは特定の仮想通貨をステーキング（預ける）している量が多いユーザーほど正しい取引処理をしていると信用できる、という前提に基づいたシステムです。このアルゴリズムにより、使われるコンピュータの量が少なくても信頼性のある取引処理が可能となっており、電力消費も少なく済むのです。

NEAR Protocolの環境への負荷の少なさは、実際に第三者機関が証明していることも大きな特徴です。環境問題への取り組みをサポートする「South Pole」という組織はブロックチェーンの環境への負荷を調査した際に、NEAR Protocolの炭素効率がビットコインブロックチェーンの約20万倍よいことを証明し、「Climate Neutral Product Label」という認証が与えられました。

独自トークン「NEAR」の発行

NEAR Protocolでは、「NEAR」という独自トークンを発行しています。このトークンはNEAR Protocolのネットワークでさまざまな用途として利用されています。主な使用用途としては、「取引手数料の支払い」「ステーキングによる報酬獲得」「ガバナンス投票権」の3つが挙げられます。順番に見ていきましょう。

取引手数料

まずは取引手数料の支払いです。これはトークンの使用用途としては一般的ですが、後述するステーキングによってトークン報酬を得られるためNEARトークンを持っているほどさらにNEARトークンが手に入り、実質的に安価な手数料で取引ができるという特徴があります。

ステーキング

続いてステーキングによる報酬獲得です。ステーキングとは仮想通貨を預け入れることでその価値を担保し、ネットワークに貢献することを指します。NEARトークンのステーキングは大きく2種類の用途があります。1つ目は先述したProof of Stakeによる取引の承認処理を行う「バリデーター」と呼ばれるユーザーが信頼のためステーキングを行うというものです。この際、バリデーターが選ばれる基準は単純にステーキングしている通貨の量だけで決定するわけではなく、できる限り多くの人が公平に意思決定に参加できるようなアルゴリズムになっています。また、バリデーターは処理誤りや不正を行った場合、ステーキングしている資産を没収される罰則があります。これらの仕組みは「Threshold Proof of Stake（TPoS）」と呼ばれ、これにより多くの人が取引処理に平等に参加しつつも不正を行いにくい、バランスの取れたネットワークを形成している点がNEAR Protocolの特徴なのです。

また、バリデーターとして取引処理を行わない場合でもステーキングをするメリットがあります。この場合は特定のバリデーターにNEARを預け入れることでそのバリデーターに運営を委任したという扱いになり、そのバリデーターが取引処理を行うことにより受け取った報酬の一部を獲得することができます。

ガバナンス投票権

NEARトークンの3つ目の使い道が、「ガバナンス投票権」です。これは他の多くのブロックチェーンでも採用されている、ネットワークの運営方針や技術的アップデートの承認・非承認といった運営を行う権利を指します。先述したようにNEAR Protocolでは2020年9月にコミュニティがネットワークの運営を行う方針に移行しており、NEARトークンを持つ人は誰でも1トークンを1票として意思決定に参加することができます。コミュニティ主導で運営が行われることは「DAO（自律分散型組織）」にも通ずる、web3において大変重視される項目です。このようなコミュニティ運営を実現しているNEARは今後も大きな注目を集める可能性があります。

ブリッジ機能によるチェーン間の資産移動

NEAR Protocolには、「Rainbow Bridge」というブリッジ機能が備わっています。

「ブリッジ機能」とは、ブロックチェーン上の資産データをほかのブロックチェーンと行き来する機能のことです。

現在、特にイーサリアムやその他のイーサリアムキラーと呼ばれるようなスマートコントラクト機能を持ったブロックチェーンが増えています。

それぞれにメリット・デメリットがあるため、開発されるアプリケーションごとに異なるブロックチェーンを使っている場合もあり、仮想通貨やNFTなどの資産をブロックチェーン間で共有できないことが問題となっていました。そこでこれらの資産をそれぞれのブロックチェーンに行き来できるよう、ブリッジ機能が開発されるようになったのです。

NEAR ProtocolのブリッジであるRainbow Bridgeは、イーサリアムとNEAR Protocolとの間で資産を移動させることが可能となっています。現状、多くのDAppsではイーサリアムチェーンが利用されているため、互換性が備わっていることでより安心して資産を保有することができるのです。

開発者向けプラットフォームが充実

ブロックチェーンが広く使われるためには、そのチェーン上で多くのDAppsが開発され、広まっていくことも重要なポイントです。NEAR ProtocolではDAppsを構築するためのプログラミングツール・言語・スマートコントラクトが充実しており、開発がしやすいという特徴があります。中でも特徴的なのが、「Aurora」というNEAR Protocolのレイヤー2ソリューションです。

「レイヤー2」とは特定のブロックチェーンの外で取引処理を行うことで、処理速度の高速化や手数料の削減などを実現する技術を指します。Auroraにはイーサリアムの仮想マシンが備わっているため、イーサリアムチェーン上で使用できるDAppsをすべてNEAR Protocolと関連させて稼働させることが可能です。これにより、イーサリアムでの開発をおこなっていた開発者でもスムーズにNEAR Protocol上で稼働するシステムを開発することができ、開発のハードルが下がります。また、前述したRainbow Bridgeを利用すればデータの移行も行うことも容易で、例えばAurora上での取引手数料にイーサリアムを利用することも可能となっています。このようなdAppsディベロッパーの開発モチベーションを上げるプラットフォームを用意することで対応アプリケーションが増え、NEAR Protocolがより利用されていくことにつながっているのです。

NEAR Protocol(NEAR)の将来性と今後の価格の予想

NEAR Protocol(NEAR)の将来性は、技術面ではあまり心配されておらず、期待している人も多いでしょう。一方で、2022年11月時点では、引き続き長い価格調整が続いているため、今後は価格が上がらないのではないかと心配する声もありますが、ここはあまり心配はいらないでしょうし、割安で購入するチャンスと見る向きもあります。アメリカのパウエル氏の8月のアメリカの利上げ継続に関する言及で、ビットコインやNEARの価格は下落しましたが、これで悪材料はほぼ織り込み済みとなり、2023年以降にLRCの価格が上がる可能性は高くあるでしょう。

仮想通貨市場はファンダメンタルズに関連する情報で大きく価格変動し、上昇トレンドと下落トレンドを繰り返します。現在は、先進国がインフレを止めようとして利上げをしてるので、仮想通貨全体の価格が調整しているのです。

一度上昇トレンドに入ると、価格が上がる幅も大きいので、2022年1月までのNEAR Protocol(NEAR)の過去最高値(ATH)の20.42ドルを超える可能性は十分にありますし、そこを超えると30ドル、50ドルという金額になると予想する人もいるでしょう。

今後のNEAR Protocol(NEAR)価格の予想をする上では、「技術開発情報」「大手企業とのパートナーシップの締結の情報」「新規の暗号資産取引所への上場」「仮想通貨市場全体の動向」に着目して予測していきましょう。

なお、The News Cryptoでも、今後のNEARの価格は上がっていくと予想しています。

NEAR Protocol(NEAR)の買い方

NEAR Protocol(NEAR)は日本国内の暗号資産取引所(仮想通貨取引所)には、2022年12月時点では上場していません。したがって海外取引所で購入する必要があります。下記の海外取引所で取り扱いがあります。

• Binance
• KuCoin
• Gate.io
• Huobi Global
• OKX
• ByBit
• FTX
• Kraken

NEAR Protocol(NEAR)は次の順番で手続きすると、日本の居住者でも購入できます。

NEAR Protocol(NEAR)のまとめ

ここまで、イーサリアムキラーとしてさまざまな機能を持っていて環境にも優しい「NEAR Protocol」を解説してきました。コミュニティにより運営されていながらも2022年前半で約600億円もの資金調達を行っており、今後も大きく注目されていくブロックチェーンとなるでしょう。開発者にも適したプラットフォームが提供されているNEAR Protocolをこれからも注視していきましょう。

今後のNEAR Protocol(NEAR)の価格が上がると予想する場合は、価格が割安の内に口座開設を行って、購入しておくと良いでしょう。